加速する地球温暖化と猛暑　高齢者施設のための今こそ知りたい熱中症対策と「見守り」最前線

2025年、国内でも連日の猛暑日が続き、熱中症による救急搬送件数が例年以上に増加しています。気象庁や国際的な気象機関によれば、今後も平均気温の上昇傾向は続く可能性が高く、近年のような異常な高温や猛暑は「特別」ではなく「日常」となる懸念も指摘されています。こうした地球温暖化の進行により、身体機能や体温調節機能が低下しやすい高齢者が多数集まる高齢者施設では、熱中症の発生や重症化リスクが年々高まっていくことが危惧されています。
また、2025年6月には事業者による熱中症対策が義務化されました。利用者の健康管理に加え、施設全体での安全な環境づくりやスタッフの負担軽減と健康管理もますます重要になっているのです。本記事では、最新の熱中症リスクへの対策と、高齢者施設が押さえるべき環境管理のポイントを解説します。

介護施設における熱中症対策義務化へ　介護スタッフの健康管理も必須

介護施設の熱中症対策では、利用者だけでなく、介護スタッフの健康管理も欠かせません。体力が低下していると熱中症になりやすいものです。介護の仕事は体力の消耗が激しいうえに、休憩時間をじゅうぶんに取れなかったり、水分補給のタイミングを逃したりすることがあれば、介護スタッフの熱中症リスクは高まります。

改正労働安全衛生規則により、2025年6月1日から、事業者による職場の熱中症対策が義務化されました。気温31℃以上（もしくは暑さ指数28℃以上）の環境下で継続して1時間以上、または1日4時間以上の作業をするケースが対象になります。このような条件は、まさに熱中症リスクの高い環境であるといえるでしょう。例えば、入浴介助や食堂の厨房、送迎車内などにおける業務には注意が必要です。

このような作業環境においては、以下の熱中症対策が事業者に求められます。

・作業者の熱中症を早期発見するための体制整備

　- 作業者自身が自覚した症状を報告する体制

　- 熱中症が疑われる作業者を発見したときに迅速に報告できる仕組み

・熱中症の重症化を防ぐための処置と手順の作成

　- 作業からの離脱

　- 身体の冷却（冷却グッズやスペースの確保）

　- 必要に応じた受診や搬送、搬送先の情報整理

　- 以上の手順を作成し、スタッフに周知する

以上の体制整備や手順作成、周知を怠った事業者には罰則が課される可能性があります。

事業者には、利用者の安全に加え、スタッフが安全に働ける環境の確保が求められているのです。これからの高齢者施設の熱中症対策は、利用者・スタッフ・施設全体の環境整備が主要ポイントといえるでしょう。上記の対策に加え、業務効率化により肉体的負担を軽減することもスタッフの熱中症対策のひとつになると考えられます。

これからの熱中症対策に欠かせない「温度・湿度管理」と環境整備

熱中症対策としての環境整備の基本は、室温は28℃以下、湿度は50～60％（推奨）に維持することです。気象庁や国連機関の見通しでは、2025年以降もより高温・多湿な状況が想定されるため、例年以上に細やかな温湿度管理が重要になります。

介護施設では、各居室、複数の利用者が使用する共用部、トイレ、浴室などスペースごとに温度・湿度を管理することが必要とされます。居室はそれぞれの利用者にあわせて温度調節を行い、居室以外では室温を一定に保つようにします。ただし、ヒートショックを防ぐため各スペースの温度差が極端にならないよう注意しましょう。ヒートショックというと冬場のイメージが強いですが、夏場でも冷房で冷えた体のまま浴室に入るとヒートショックを起こす可能性があります。浴室などは、スタッフの熱中症予防も考慮し適切な室温を検討することが大切です。

また、湿度が高くなると体感温度が上がり、熱中症リスクも高まります。除湿器を使用したり、定期的に換気をするなどして湿度を適切に維持しましょう。さらに、こまめな水分補給と窓からの紫外線対策も必須です。暑さが今後も常態化することを前提とした長期的な施設環境整備が求められます。

東京消防庁によると、高齢者の熱中症は半数以上が屋内で、正午とその前後の時間で多く発生しています。その理由のひとつとして、朝食後からお昼まで水分の摂取量が少ないことが疑われます。このような高齢者特有の事情をふまえた上で、施設では、プライバシーに配慮しながら、利用者一人ひとりの行動をモニタリングすることが重要でしょう。

しかしながら、各居室をはじめ、施設の中の温度や湿度、利用者の状況をスタッフが手動でチェックするのには限界があります。そこで、DX導入により全室を一括して管理することができれば、熱中症対策のための見守り業務を大幅に効率化できるのではないでしょうか。こうした業務効率化により、スタッフの時間的・体力的負担を軽減できます。またスタッフ自身の熱中症予防にもなります。

DX化で実現する効率的な高齢者見守りシステム「いまイルモ」導入のメリット

年々厳しさを増す猛暑や高温への対策として、現場の運用を持続的かつ効率的に支えるソリューションとしてのDX化の意義は、今後さらに高まっていくと考えられます。例えば、センサー機器「いまイルモ」を導入することで、各居室の温湿度データを自動的に収集できるようになり、熱中症対策をはじめとする利用者の健康管理業務を大幅に効率化することが可能です。

「いまイルモ」は、事前に設定した温度や湿度の基準を超えた場合にアラートで通知し、スタッフによる巡回の負担を軽減します。さらに、一定時間センサーに反応がない場合などには居室内の動きを検知して利用者の様子を見守る機能も備えており、介護スタッフはスマートフォンやPCから、いつでも状況の把握や情報共有を行うことができます。このように、訪室や接触をともなわずに見守りが可能となるため、利用者のプライバシーにも配慮した対応が実現します。ただし、こうした機器の導入はあくまで「補助的役割」と位置づけられ、スタッフによる日常的な観察やケアと組み合わせて活用することが重要です。

＊こちらの記事も是非ご参照ください。
高齢者施設の暖房設定温度はどれくらい？寒さ対策は？

「Vi-nurse」との連携で、さらに安全・安心な施設運営へ

「いまイルモ」は、ナースコールシステム「Vi-nurse」との連携が可能です。この連携により、「いまイルモ」からのアラート情報が即時に共有され、施設全体でスタッフ間の情報伝達が円滑になり、緊急対応の遅れを防ぐことができます。さらに、温湿度の異常や利用者の状況変化を一元的に把握できるため、迅速な初期対応が可能となります。

今後も気温の上昇が続き、猛暑の影響が拡大すると見込まれるなか、ICTの活用による業務の効率化と、安全・安心なケア体制の構築は、高齢者施設の運営においてますます重要な課題となっています。ICTの導入は業務効率の向上にとどまらず、スタッフの負担や健康リスクの軽減、さらには利用者およびご家族の安心にも直結する取り組みです。

なお、センサーやシステムはあくまでも「補助的な機能」であり、利用者の日常的な観察や適切なケアの代替とはなりません。現場での人的な関わりとあわせて活用することが不可欠です。